クラウドに仕事奪われて

戸惑う現場「クラウドに仕事を奪われて失業する人、しない人」

ソフトウェアやサービス、そして企業インフラがクラウドへ移行されると、IT担当者の役割は変化する。それによってIT担当者が職を失う可能性はあるのか?

クラウドの話題になると、通常のセキュリティ上の懸念とは別に、幾つかの雇用上の不安がIT担当者の胸をよぎる。企業の中にクラウドが導入されるということは、これまでにIT部門が処理してきた管理や保守、リソース割り当てなどの多くの業務をサービスプロバイダーが引き継ぐことになるからだ。・・・
TechTarget Japan、2014年07月02日、引用

上記の記事は、あくまで企業のIT担当者がクラウド業者(クラウド事業者)に仕事を奪われる、という話です。クラウドと雇用の最もわかりやすいケースかもしれません。しかし、これは多くの職種・業種に共通する悩みでしょう。ホリエモン(堀江貴文氏)いわく、ITの本質は「中抜き」ですからね。当然、教員をはじめとする教育関係者にも当てはまります。

今も昔も、公立小学校から大学にいたるまで、“学校教育”とは教員が(物理的な)教室で生徒たちと対面し、授業やワークショップ等を行うスタイルをとっています。これが基本であり、一部例外はあるが、今後もこのスタイルは変わらない・・・と言われています。しかし、はたしてそうでしょうか。

意見①: 一人の先生がネットで大人数を教える

これは以前から世界的な経営コンサルタントの大前研一さんも言っていましたが、教え方がうまい先生が一人いて、ネットで大多数の生徒に配信すれば、「教育」は事足りる。つまりこの結果、ほとんどの教員は不要になる。インターネットによる教育が普及すれば、原則こうなる。例えば、東進ハイスクールの林修先生が100万人の高校生に現代文を教えることも、“可能”です。

意見②: 強制力のある「教室」スタイルが続く

しかし、そもそも勉強は辛いもの。ネット教育では強制力にとぼしいので、実際には(一部の勉強好きを除き)実現不可能でしょう。だから、当面は教室にみんなが集まって、授業を受けるスタイルは続く。ウェアラブルコンピュータが浸透してきたら、また話しは違うのでしょうが・・・。この意見、すなわち、伝統的な(?)教室スタイルの継続もまた、“なるほど”と思わされます。

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学校教育も「ネット教育」にならざるをえない

結論から言うと、やはり意見①に近い流れに移行するでしょう。なぜなら、学校教育とは社会に出るための準備段階であり、スマートフォン等の普及で社会自体が従来とは異質の「ネット社会」になりつつあるからです。社会の現状に合わせ、学校教育も「ネット教育」にならざるをえない。

もちろん、勉強に対する強制力のある従来の“教室での集合授業スタイル”も残ります。しかし、主流からは外れていくでしょう。ネットでの教育カリキュラムでも、技術の進歩で弱点であった「強制力」も徐々に高まるでしょう。ウェアラブルコンピュータで無くてもね。

「schoo」は生の授業に近い

実際例えば、MOOC(Massive Open Online Course)に参加してみると、動画を見るだけでなく、参加する受講生の意見や質問なども確認できる。もちろん、テストに受かれば修了証書もゲットできる。Webキャンパスの「schoo(スクー)」にいたっては生放送なので、システムによる“出欠”はもとより、掲示板での“質疑応答”や“意見出し”もリアルにわかり、基本的に生の授業と変わりません(私個人の実感)。

ということは、従来の「教えるだけの先生」はダメで、調整能力とリーダーシップを持ったファシリテーターが教員の資質となる。このあたりに関しては、「生徒が先生、教員は見守り役」で記したとおりで、近畿大学附属高等学校の事例も参考になるでしょう。



※参考資料:
schoo(スクー) WEB-campus
ウェアラブルコンピュータ、Wikipedia、最終更新2014年03月10日
Massive open online course、Wikipedia、最終更新2014年04月16日
ファシリテーター、Wikipedia、最終更新2013年09月08日

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