電子教材、授業変える
学研、全国展開にらむ　大阪市に協力　タブレットを利用

学研ホールディングス（ＨＤ）は、タブレット（多機能携帯端末）で利用するデジタル教材で小中学校などの需要を掘り起こす。導入に積極的な大阪市に協力し、理科や社会の授業に使うデジタル図鑑などの開発を加速。教科書の電子化などＩＣＴ（情報通信技術）を活用した教育が今後普及するとみられ、大阪を足場に全国展開をめざす。動画や音声を使った質の高い教材がそろえば、学習意欲の向上や理解促進につながりそうだ。・・・

※日本経済新聞、2014年01月24日、引用

※写真：橋下 徹　オフィシャルウェブサイトより

大阪市はICT教育に積極的ですね。さすが、橋下徹さん（市長）ですね。学研とタッグを組み、2014年度をめどにデジタル授業の標準化を目指すそうです。彼はICT教育のコストパフォーマンスと発展性を見抜いていると思う。素晴らしい市長です。

TeachからCoachへ

記事の中にもありましたが、「米シリコンバレーでは、公立学校でもNPOが無料配信する数学や理科などの10分程度のビデオ授業を導入。学校の役割は「Teach（教え込む）からCoach（学びを導く）へ」（米教育団体幹部）と変わりつつある。」・・・だそうです。

そうです。合言葉は「TeachからCoachへ」であり、教師の役割も「TeacherからFacilitator（促進者）」に変わる。電子黒板にタブレットによる電子教科書・電子教材になると、動画や音声を使った教材が当たり前になり、ICT教材だけである意味カリキュラムは完結する。そこで、教師の役割も変わる。教師は生徒のモチベーションを上げ、悩みに答える学習の“促進者”になるのです。

そうなると教師に求められるのは、カリキュラム自体の知識よりも、コミュニケーション能力や心理学、そしてリーダーシップのノウハウ等の多面的なものになる。できうるならば、ダイバーシティ（多様性）に対応した人間力も、ある程度身に付けてほしいものです。

橋下市長という著名人を有する大都市の大阪市と、教育産業の大手・学研ホールディングスが手を組む、となるとネット塾業界にとっても激震と言えます。今後、ICT教育は大阪から、という新たな流れが生まれる、かもしれません。これは、ニュースです。