電子教材、授業変える

nikkei20140124
電子教材、授業変える
学研、全国展開にらむ 大阪市に協力 タブレットを利用

学研ホールディングス(HD)は、タブレット(多機能携帯端末)で利用するデジタル教材で小中学校などの需要を掘り起こす。導入に積極的な大阪市に協力し、理科や社会の授業に使うデジタル図鑑などの開発を加速。教科書の電子化などICT(情報通信技術)を活用した教育が今後普及するとみられ、大阪を足場に全国展開をめざす。動画や音声を使った質の高い教材がそろえば、学習意欲の向上や理解促進につながりそうだ。・・・

※日本経済新聞、2014年01月24日、引用


※写真:橋下 徹 オフィシャルウェブサイトより

大阪市はICT教育に積極的ですね。さすが、橋下徹さん(市長)ですね。学研とタッグを組み、2014年度をめどにデジタル授業の標準化を目指すそうです。彼はICT教育のコストパフォーマンスと発展性を見抜いていると思う。素晴らしい市長です。

TeachからCoachへ

記事の中にもありましたが、「米シリコンバレーでは、公立学校でもNPOが無料配信する数学や理科などの10分程度のビデオ授業を導入。学校の役割は「Teach(教え込む)からCoach(学びを導く)へ」(米教育団体幹部)と変わりつつある。」・・・だそうです。

そうです。合言葉は「TeachからCoachへ」であり、教師の役割も「TeacherからFacilitator(促進者)」に変わる。電子黒板にタブレットによる電子教科書・電子教材になると、動画や音声を使った教材が当たり前になり、ICT教材だけである意味カリキュラムは完結する。そこで、教師の役割も変わる。教師は生徒のモチベーションを上げ、悩みに答える学習の“促進者”になるのです。

そうなると教師に求められるのは、カリキュラム自体の知識よりも、コミュニケーション能力や心理学、そしてリーダーシップのノウハウ等の多面的なものになる。できうるならば、ダイバーシティ(多様性)に対応した人間力も、ある程度身に付けてほしいものです。

橋下市長という著名人を有する大都市の大阪市と、教育産業の大手・学研ホールディングスが手を組む、となるとネット塾業界にとっても激震と言えます。今後、ICT教育は大阪から、という新たな流れが生まれる、かもしれません。これは、ニュースです。

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