経済のグローバル化が進む中で日本の教育システムの立ち遅れが指摘されている。大和総研の武藤敏郎理事長は「日本の大学が国際競争力を高めるにはIT（情報技術）を活用した教育方法の見直しが必要だ」と訴える。東京大学への進学者が最も多い開成学園の理事長兼学園長も務める武藤氏に教育制度改革の進むべき道を聞いた。・・・

※日本経済新聞、2013年05月30日、引用

開成学園の武藤理事長が “教育に活！”

大和総研理事長で、かつ、東大進学で有名な開成学園の理事長（兼学園長）でもある武藤敏郎氏が、“教育に活！” という感じで日経新聞のインタビューに応じています。要約・抜粋すると下記のようです。

①　ここ20年間、ユーロの導入や新興国の台頭で、経済は一気にグローバル化した。しかし教育システムは内向きのまま。
②　世界大学ランキングでも、東京大学は27位、京都大学は54位と評価は高くない。なぜなら、海外に優秀な人材を輩出していないからだ。
③　欧米の大学では「反転授業」という考え方が浸透してきた。知識を得るのはインターネットのeラーニングで、教室では徹底的に議論する。ソフトウエア時代を迎え、創造力や表現力を高める狙いだ。
④　日本は昔ながらの教室学習で、研究活動には熱心でも教えることに情熱を傾ける大学の先生は少ない。それは教職が一種の独占事業で、競争原理が働いていないためだ。

eラーニングによる「反転授業」

武藤氏は、③のeラーニングによる「反転授業」がキーである、と考えているようです。

欧米の大学では現在、授業のネット公開が進み、「オープンコースウエア（OCW）」あるいは「MOOCS（ムークス）」と呼ばれている。ハーバード大学のマイケル・サンデル教授は有名だ。人気の先生には受講者が集まり、ネットの双方向性を活かして、受講者間で価値の共有化が生まれている。他にも、英国のオンライン大学「オープン･ユニバーシティ」を挙げ、武藤氏は日本でも最新ITを活用した教育方法を導入すべきだと主張する。

「日本の教育は対面が基本で、授業日数が一日でも足りなければ単位は認められない。だが、それではいつになっても遠隔学習は進まないだろう。」（日経新聞）と、日本でのeラーニングによる「反転授業」には悲観的だ。

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やはりここでもMOOCSが出てきました。そしてeラーニングやネット塾（インターネット学習塾・オンライン予備校）のおけるキーワードでもある「反転学習」。知識はネットで、議論は教室で。これが21世紀のひとつの教育スタンダードになりそうです。

※参考資料（関連記事）：　
・リアル塾からネット塾へ、ネット塾ジャーナル、2013年04月18日
・マイクロソフトと大阪府教育委員会、ネット塾ジャーナル、2013年03月29日
・“無料”のネット塾、ネット塾ジャーナル、2013年02月21日