教育タブレット18年に128万台



教育分野タブレット市場、2018年に128万台・759億円規模へ
IT専門調査会社のIDC Japanは3月6日、国内教育分野タブレットソリューション市場予測を発表した。国内教育分野におけるタブレット市場は、2013年の260億円から2018年は759億円に達するという。・・・

2013年の国内教育分野におけるタブレットの出荷台数は25万台、タブレットソリューション市場の売上額は260億円になることがわかった。また、2014年~2018年の予測では、出荷台数が2014年に43万台、2018年には128万台に達し、売上額は2014年に302億円、2018年には759億円になると予測している。・・・

CHIeru.WebMagazine、2014年03月07日、引用

4年後には100万台突破ですか。教育用タブレットの普及はもう目の前ですね。文字通り、一人一台は当たり前になりそうです。荒唐無稽と揶揄される(?)スマイルゼミのテレビCMは、未来を映す鏡であり、実は正しいのかもしれません。


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ただ、現実を見ると、教育現場では「予算が無い」という切実な問題も依然あります。上記記事のIDCの調査でも「使わせたいが予算がない」という回答が66.0%を占めています。教育現場ではタブレット導入に肯定的な姿勢は強いものの、無い袖は振れないという現実です。

Bring your own deviceが普及のカギ

このことから、全国の小中高等学校でタブレットが普及するには、BYOD(Bring your own device)がカギになりそうです。ランドセルや教科書、文具同様、タブレットも生徒側で購入すべし・・・という考え方です。ただし、タブレット1台5万円では各家計に相当厳しいです。しかし、もし2万円を切れば、多くのご家庭で何とかなるでしょう。

もちろん、家計の厳しいケースには何らかの公的補助をすべきでしょうし、それを確認し申請するのも、ある意味、親の務めの一つかもしれません。なんにもしないと、補助金などの助成は受けられませんからね。役所の申請主義というやつです。

いずれにせよ、“タブレットは自分で買え!”が普及のカギでしょう。国も自治体も財政難でお金がないのです。かなしい現実ですが・・・。

※参考資料: 私物iPadで学力を伸ばした中高一貫校、「タブレットは新たな文具」、TechTargetジャパン、2013年06月14日

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